ビジネスにとって「メディア」とは何か?

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突然ですが「メディア」って何語だか知ってますか?
Mediaは、Mediumミディアムという英語(中間)の複数形です。つまり中間がいっぱい(笑)。要するに「間」なのですね。意外と東洋的な世界感かもしれません。

「メディアとは何か?」この大きなテーマはどれだけ書いても足りませんが、ここでは主に、ビジネスやまちづくりのために役に立つ知識を中心に考えてみます。

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業界によって「メディア」の意味が違う?

日本語では普通「媒体」と言いますが、辞書的には「仲立ちをするもの」「情報伝達の媒介をするもの」で、その意味では、電話もFAXも、手紙も”のろし”もみんなメディアですし、もっと広く考えれば言葉や表情・ジェスチャーなどもメディアと言っていいでしょう。

通信やIT系など技術系の人は、CD、DVD、USBメモリといった記録媒体のことを「メディア」と呼びます(尻上がりで発音するとツウっぽい。「メディは何で渡します?」)。情報を入れておく入れ物であり、伝達のための媒体です。

しかし、マスコミなどいわゆるメディア系の人は、放送局や雑誌、新聞、またはWebマガジンのようなもの・・・記事や番組が連なり、ある程度定期的にファンに対して情報発信をしているものを「メディア」と呼びます。これは一般の認識も近いでしょう。ここでは「いわゆるメディア」とでも言っておきましょう。

広告会社の人は、これに加えて「電車」や、街の「ポスター掲出場所」「ビルボード」なども「メディア」と呼びます。広告マンには、広告が露出できるところはすべて「メディア」なんです。(ちなみに広告マンも尻上がりで発音します。「あのメディがさぁ…」)
この考え方は、我々ビジネスにメディアを活かし「メディア化」を図ろうというものにとっても大事ですので意識してみてください。

 

ビジネスではお客様に情報を届ける手段がメディア
それを「いわゆるメディア企業」のように惹付け型にする

もうお分かりのように、ビジネスにとってはお客様に情報を届けるための手段はすべてメディアです。広告媒体はもちろん、会社のホームページや社長ブログ、メルマガ、Facebookページや企業Twitterといった電子媒体、チラシ、DM、ポスターやパンフレット、会社案内などの印刷物、さらにはショールームやお店、リアルなイベントなどもメディアですし、セールスマンや社長だってメディアと言えるかもしれません。

「なるほど・・・。でもその手段(メディア)をあらためて「メディア化」するというのはどういうこと?」

それは、一般に思われる「いわゆるメディア」=放送局や雑誌、新聞、またはWebマガジンのような要素を、企業のホームページやSNS、チラシなどの印刷物、お店やイベント、さらにはセールスマンや社長が持つということです。

「ん???」  ですよね。

これを理解するには、「いわゆるメディア」が、どういうビジネス構造になっているかを考える必要があります。

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「いわゆるメディア」は、その収益の多くを広告収入に頼っています。つまり企業情報を視聴者や読者に届けることでお金をもらうビジネスです。

ここであらためて考えてみてください。
多くの人に企業情報が届くのはなぜでしょうか?
それは、多くの視聴者や読者がいるからです。

誰一人見ていない番組や記事は、その内容がどれだけ素晴らしくても、「メディア価値」はゼロです。メディアビジネスでは、まず面白い番組、素晴らしい記事をどんどん発信して、多くのファンを得なければビジネスがスタートしないという構造を持っています。

どこかの将軍さまでも無い限り、強制的に番組や記事を見聞きさせることはできません。それを見るか、読むかの選択は常に相手が決めることで、「いわゆるメディア企業」が努力できることは、どれだけ面白い、役に立つ、人の気持ちを動かすコンテンツを提供し続けるかしかありません。メディア企業・エンタメ企業というのは、常に「惹き付け型」でなければならないわけです。

 

企業の情報発信も惹付け型に

これまでは、「いわゆるメディア」が惹き付けているファン(視聴者・読者)に対して、番組や記事の合間に広告を挟むことで半強制的に情報を届けてきました。昔はマスコミしか「いわゆるメディア」が無かったから、企業情報が挟まれても文句も言わずに見ていましたが、メディアの数が増え、しかもうざい広告はスキップできるようになってくると、だんだんこの方法が効かなくなってきた・・・それが現在の状況です。

とは言え、ビジネスをしているあなたは、何かの方法で見込客に情報を届けねばなりません。

そこで、これまでは「メディア」と意識しなかったものを、「いわゆるメディア」のようにお客様から好かれるものにしていこうというのが「メディア化」作戦です。これまで広告や印刷物制作などにかけてきた経費の一部を見直して、どれだけ企業情報を押し付けられるかではなく、どれだけ関心を惹き付けられるかに投資するのです。

例えば、チラシを雑誌のように出し、番組のようにショールームを運営する。
ホームページには社長や社員がパーソナリティとして登場して、毎週たくさんのファンが待っている・・・。


「そんなことできるのか?」
もちろん、できます。そのためのサポートをするのがこの「メディア化研究所」です。

「メディア化」に本気で取組むことによって、単に情報伝達の手段という以上にお客様との関係が変わり、自社の存在理由すら変わっていくことでしょう。その話もまた別項目で書くことにしましょう。

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