SEO対策にも「メディア化」が有効なことご存知ですか

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「メディア化」支援アドバイザー トミタプロデュース 富田剛史です。

中小企業やお店オーナー、まちづくりリーダーの皆さん、あなたのホームページでは、SEO対策していますか?

今さら何だ〜…と言われるかもしれませんが念のため確認しましょう。SEO:日本語で言うと、検索エンジン最適化。要するにGoogleやYahoo!で検索したときに上位に表示されるかどうかという対策です。

今は消費者が何でも検索して決めるので、検索結果の1ページ目にあることは、目抜き通りの路面店みたいな集客効果があります。なので、みんな必死にこのSEO:検索エンジン最適化をしようとするのですね。広告を打つ以上の効果があるからです。

広告を打つのと違ってお金がかからないかというと、そうでもありません。自分でできることもたくさんあるのですが、結構たいへんで専門的なことも多いため、SEO対策を専門に請負う業者も多くあります。そんなSEO対策業者の間で、最近大騒ぎになったことがあります。Googleのルールが大きく変わったのです。

 

もっとGoogleに評価されるには

昔から、Googleの検索で上位表示されるには、外部ページからリンクされている数がどれだけ多いかが重要と言われてきました。被リンクというやつです。

ですので、SEO業者はたくさんの「ペラページ」と呼ばれる意味のないページを立上げて、そこからクライアントのWebサイトをリンクするということをサービスの基本としてきました。(本質的ではないですよね)

ところが、この評価方法は意味ない…と考えたGoogleが、2014年ごろから被リンクの数の有効性をぐいっと下げて、いいコンテンツが充実しているページを上位表示するように大きく方針変更したのです。(本質的ですね)

どういうのが「いいコンテンツが充実したページ」なのか、その基準詳細はもちろん明かされていません。ネットマーケティングの会社がいろいろ研究していますが、それにしたっていつまでその基準なのか分かったものではありませんので、あまり右往左往しても仕方ないでしょう。

今回のGoogleの基準変更で最も重要なポイントは、「いいサイトを評価する」という本質的な方向に行ったということです。ですので、Googleが好むサイトを作るのではなく、ユーザーが好むサイトを作るのが最善の対策であるということです。

 

「メディア化」が検索表示順位を上げる

そこで俄然注目を浴びたのが「オウンドメディア戦略」、つまり企業が運営する独自情報サイトです

大企業の場合は企業サイトとは別に独自のWebメディアを立上げていることが多いです。例えば、製薬企業がニキビや敏感肌の総合情報サイトを運営するといったことです。
大企業のコーポレートサイトは簡単にいじれないのと、扱い商品が多岐に渡ることが多いので、個々の商品やサービスまたは利用シーンごとなどに、Webメディアを独自に運営しています。

中小企業やお店などでも、もちろんそうすることもできますし、扱い商材が明快なXXX屋さんというのなら、企業サイトをユーザーに有効なコンテンツを充実させることで「メディア化」してしまうのでも十分です。手間の面でもその方がベターでしょう。

具体的には、あなたの会社やお店のホームページに、見込客が検索しそうなキーワードを含む情報ページを作ることです。検索して知りたいことの答えをそこに置くわけです。

書籍のように情報を充実させた情報のかたまりを一気に作るのはなかなかたいへんです。そこでおススメは雑誌や新聞の特集連載の考え方。「テーマ」「検索してほしいキーワード」をはっきりさせたなら、周期を決めて発表していくことです。コツコツと毎日(または毎週)書いていれば、どんどん情報が充実していきます。連載がある程度のボリュームになってくれば単行本になるように、いつの間にかそのテーマに関しての充実した情報サイトになることでしょう。

ユーザー(見込客)が検索するキーワードは何か、その言葉とともに入れる2つめの言葉は何かを考えつつ、ユーザーの気分になって充実したコンテンツを考えて書いていく・・・。これはまさにメディア企業の編成・編集・制作作業そのものです。

最近はこういう記事を書くのも外注できるようになっていますが、ぜひ自社で取組むことをおすすめします。この作業を通じて社員がお客さまから欲されるものが何かを考え続ける習慣がつくからです。

そして、それこそが「本質的」にユーザーにとっていい方向性であり、Googleがどんな風に基準を改めようとも恐くない対策だと言えるのではないでしょうか。

 

雑誌型から番組型へ

さらに、これからは企業メディアは「記事ページ」ばかりとは限りません。「番組」が増えてくるはずです。Googleも今後はますます動画を含むページの評価を上げる模様ですし、何より動画の情報量は強烈なので、ユーザーへの情報提供としても優れています。

つまり、番組を編成し発信し続ける放送局のような形に、企業サイトは向かうことでしょう。

いやぁ、そんなこと、うちみたいな中小にはとても…と思われるかもしれませんが、そんなことはありません。逆に、地域でリアルなビジネスをしているお店や中小企業オーナーこそ、放送型オウンドメディアに取組む益が大きいと言えますが、その話しはまた別の項にいたします。

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